医療脱毛の保険適用・医療費控除について解説

医療脱毛の保険適用・医療費控除について解説

公開日:2021年11月11日 更新日:2022年07月07日

医療脱毛の保険適用・医療費控除について解説

脱毛というと、治療費が高いというイメージがあるのではないでしょうか。
でも「クリニックで受ける脱毛であれば、保険証を持参すれば、自己負担額を減らして受けられるのではないか」「医療という言葉がつく医療脱毛であれば、確定申告をするときの医療費控除の対象になるかもしれない」と考えたことがある方もいるかもしれません。
この記事では、医療脱毛における健康保険の適用や医療費控除について、詳しく解説します。
この記事を読むことで、以下の疑問や悩みを解決できるようになります。

こんな事がわかる

  • 健康保険の適用対象は何か?
  • 医療脱毛に健康保険が適用されるのか?
  • 医療脱毛が医療費控除の対象となるのか?

医療脱毛は保険が適用になるの?

医療脱毛は、保険が適用になるのでしょうか。
結論から申し上げると、医療脱毛には原則健康保険は適応されません。
これには判断基準があり、どのような目的でその治療がなされるのかによって、適用か否かは変わります。
医療脱毛が健康保険の適用になるのかを解説していきます。

医療脱毛は自由診療!だから保険適用外

日本は1961年以降、国民皆保険制度が導入されており、すべての国民が健康保険組合や共済組合など、何らかの保険組合に加入しているため、被保険者である国民は原則全治療費の3割、年齢によっては1割から2割を窓口で支払うだけで、いつでもどこでも基礎医療サービスを受けることができます。この保険は別名公的保険とも呼ばれます。
この基礎医療サービスとは、国が認めた必要最低限の医療サービスをいい、心身に支障をきたすようなケガや病気を治療するための医療行為を指します。
したがって、治療目的であっても厚生労働省によって認められていない治療法や薬の使用、美容目的の診療は保険適用外となり、自由診療として分類されます。自由診療は健康保険が適用されないため、患者は治療にかかる費用の100%を医療機関に支払う必要があります。
医療脱毛は基礎医療サービスではなく、基本的に美容目的である自由診療となるため、全額自己負担となるのです。
なお医療に関係する保険には、個人の意思で入る民間の保険もありますが、こちらも死亡した場合やがんなどの特定の病気やケガをしたときの医療費を負担するもので、医療脱毛を対象とするものはありません。

多毛症の場合は?治療目的でも注意が必要

医療脱毛は美容目的であるため、健康保険が適用になることはありません。
なお、体毛が異常に多くなる多毛症という病気があります。多くの場合、男性ホルモンが異常に増える、あるいは女性ホルモンが異常に少なくなることが原因です。
診療では、まず原因を調べるためにホルモン値などの血液検査を行いますが、これは病気を想定していますので保険診療となります。検査の結果、ホルモン値に異常が見つかるとホルモン異常に対する治療を目的に薬を使用しますが、これは病気に対する治療になりますので、健康保険が適用されます。
通常はここまでの治療で一定の効果がみられることが多いため、治療を目的とした医療脱毛が必要となることはありません。なお、もし薬による多毛症の改善効果を高めるために医療脱毛を行ったとしても、健康保険が適用されるとは限りませんので注意が必要です。
また厚生労働省は、保険診療と保険外診療を併用することを原則禁じています。併用する場合は、全体として自由診療と整理されることが一般的ですので、多毛症に対して脱毛の施術を行う場合はとても慎重に判断する必要があります。
なお医療脱毛によって皮膚のトラブルが生じ、治療が必要になった場合は、その治療に対しては健康保険が適用されます。
ちなみに、病気や怪我で仕事を休む必要がある場合、条件を満たすと傷病手当金が被保険者に支払われますが、医療脱毛は健康保険が適応されないため、施術のために仕事を休んだとしても、手当金の支払いはありません。

  • トイトイクリニックで受けられる治療は、全て自由診療となり、健康保険が適用されません。

医療脱毛は医療費控除を受けられる?

基本的に保険の適用にならない医療脱毛ですが、医療費控除の対象にはなるのでしょうか。

医療費控除とは?

医療費控除とは、1月1日から12月31日までの1年間に、ご自身とその家族のために支払った医療費が一定額を超えた場合、申請をすれば税額の算出額が控除され、翌年支払うべき住民税等が低くなる制度です。
健康保険を適用する基準は厚生労働省が定めていますが、医療費控除の対象は、財務省管轄の国税庁が定めています。判断基準を定める省庁が異なることもあり、健康保険は適用にならないけれども、医療費控除の対象になることがあります。
目安として、自己負担した医療費が家族で10万円を超える場合は、医療費控除の対象になると考えてよいでしょう。なお医療費控除の控除を受けるためには、確定申告が必要です。

自由診療の場合は医療費控除対象外

医療費控除の対象になるかどうかの判断基準は、身体に支障をきたすために行う治療が目的であるか否かによります。
したがって、美容目的である医療脱毛は医療費控除の対象外となります。

【まとめ】医療脱毛の保険適用・医療費控除について解説

美容を目的に行う医療脱毛は基本的に保険適用外であり、医療控除も対象外です。
今回の記事では以下のことが、ご理解いただけたのではないでしょうか?

この記事のポイント

  • 公的保険である健康保険が適用されるのは、厚生労働省が定めた基礎医療サービスに限られ、その他は自由診療として全額自己負担となる
  • 美容目的の医療脱毛では、健康保険適用外
  • 美容目的の医療脱毛では、医療費控除対象外

身体に支障をきたすことはないかもしれませんが、ムダ毛の悩みは辛いものです。医療費の支払いが心配な場合は、医療ローンを利用することで解決できるかもしれません。
トイトイトイクリニックでは、治療費のお支払いについて、便利な医療ローンをご用意させていただいております。お支払いについてご不安な点などありましたら、カウンセリング時にスタッフまでご相談ください。

医療法人社団雪焔会 トイトイトイクリニック理事長・統括院長 野田 知路

監修医師
医療法人社団雪焔会 トイトイトイクリニック理事長・統括院長

野田知路Noda Tomonori

福岡大学医学部形成外科、大手美容皮膚科院長を経て、医療脱毛をメインとする美容皮膚科クリニックを都内(渋谷原宿、池袋)で展開中。

常に自分の家族ならこうしたいと考えるよう心掛け、「家族にも勧められる美容医療」を信条としています。

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当サイトの監修医師 医療法人社団雪焔会 トイトイトイクリニック理事長・統括院長 野田 知路

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